【家計問題】保険料の見直しが家計を圧迫を救う最良の方法な理由

保険料で毎月の家計がひっ迫するなんて本末転倒ですね！！
いざというとき使える公的な保障を上手に使うという手もあるんです。
困ったときには保険の専門家に相談！！そんなときの保険アドバイザーマッチングシステムです。
余分な保険料をカットして、その分家計に余裕を作ることが出来ます。

保険料で毎月の家計がひっ迫するなんて本末転倒ですね！！

最近は生命保険のコマーシャルでも「既往症、手術歴があっても、医師の診察が無くても加入できます。」「掛け金は月々たった００００円で、いざというとき００００万円の補償があります」など、保険加入のハードル低くなり、月々の掛け金のかなりリーズナブルになって、ついつい見境なく同じような保障の保険に加入してしまっていませんか。

日本保険文化センターの「生活保障に関する調査」（令和元年度版）によると、だいたい年収の3～6％程度を保険料として払っている世帯が多いと考えられます。

私も、コロナだとか、地震や温暖化による自然災害とか、生活習慣病の高額治療費だとか、公的保険の負担額が増えそうだなどの不安なことばかり耳に入り、ついつい保険件数が増え保障額だけに満足して、知らず知らず掛け金が増えて家計が苦しくなっている。かといって、どうやって保険を見直せばいいのかわからないし面倒くさいし、万が一のことを考えると保険は大事だしなんて考えて、ついついそのままになっていました。

でも保険は薬と一緒で、症状に的確に作用し、適量を守って服用することが一番効果があるように、保険もその時々のライスステージに合わせた保障を見直すこと、つまり保険のスリム化が大事なんです。

例えば・・・

いざというとき使える公的な保障を上手に使うという手もあるんです。

①高額療養費制度

高額療養費制度を利用すれば、毎月一定額以上の医療機関での支払いがあった場合、超えた分を支給してもらえます。
公的医療保険の対象外になる項目は「個室での入院を希望した時の差額ベッド代」「交通費」「先進医療の技術料」くらいです。
ある程度の年齢になると一番心配な先進医療費に対する対策もある程度必要ですが、そもそも、保険が適用外になるほどの先進医療を受ける確率は低くなっています。

②健康保険（国保以外）の傷病手当」

病気やケガで働けなくなった時、健康保険からお給料の3分の2が1年6カ月給付されます。

③介護保険（公的介護保険制度）

保障内容は、要介護認定された場合公的介護保険サービスを1割もしくは2割（年収による）利用することができることです。
65歳以上で要介護認定を受けられれば利用可できますが、65歳未満の場合原因は若年性認知症など所定の疾病（16種類）に限定されます。

②遺族年金

家計を支えている人が会社員で月額の給与が35万円ほどの場合、万が一の時、子どもが2人いる場合は遺族年金が月に14.9万円受け取れます。
ひとり親であれば医療機関の受診は無料ですし、国民健康保険の保険料が軽減、もしくは免除してもらえます。
加えて「児童扶養手当」「児童手当」「児童育成手当」「住宅手当」といった制度が利用できます。

など、医療保障、休業補償、介護保障はすでに用意できている備えがあるので、公的制度をふまえたうえで、どこまでを生命保険に求めるのか保険料の予算と保障の内容の折り合いをつけて決めていくことが賢い保険の利用方法です。

かと言ってこれをそれぞれまとめて、内容を熟知して一般の生命保険と折り合いをつけていくなんてかなりしんどいですよねえ。